2【財務諸表等】

(1)【財務諸表】

①【貸借対照表】

 

 

(単位:百万円)

 

前事業年度

(2023年12月31日)

当事業年度

(2024年12月31日)

資産の部

 

 

流動資産

 

 

現金及び預金

7,969

5,289

電子記録債権

24

27

売掛金

注1 32,939

注1 37,643

商品及び製品

14,073

15,174

仕掛品

491

470

原材料及び貯蔵品

3,262

3,017

未収入金

注1 2,515

注1 2,787

その他

1,185

注1 1,473

流動資産合計

62,462

65,885

固定資産

 

 

有形固定資産

 

 

建物

3,420

3,475

構築物

2,411

2,911

機械及び装置

8,719

9,059

車両運搬具

1

3

工具、器具及び備品

910

1,004

土地

16,628

16,628

リース資産

1,288

1,190

建設仮勘定

8,089

10,472

その他

1,124

1,415

有形固定資産合計

42,594

46,161

無形固定資産

 

 

のれん

974

840

ソフトウエア

516

420

その他

1

1

無形固定資産合計

1,492

1,261

投資その他の資産

 

 

投資有価証券

5,589

5,907

関係会社株式

4,240

4,240

前払年金費用

1,989

2,141

その他

279

243

投資その他の資産合計

12,098

12,532

固定資産合計

56,185

59,955

資産合計

118,647

125,840

 

 

 

 

(単位:百万円)

 

前事業年度

(2023年12月31日)

当事業年度

(2024年12月31日)

負債の部

 

 

流動負債

 

 

買掛金

注1 25,063

注1 23,521

短期借入金

注1,注2 13,020

注1,注2 13,850

コマーシャル・ペーパー

2,996

1年内償還予定の社債

5,000

リース債務

96

98

未払金

注1 5,089

注1 5,975

未払法人税等

1,882

1,998

預り金

305

301

修繕引当金

2,476

481

その他

206

127

流動負債合計

53,140

49,350

固定負債

 

 

社債

5,000

リース債務

1,416

1,317

繰延税金負債

2,437

2,935

退職給付引当金

2,099

2,092

役員株式給付引当金

164

216

修繕引当金

707

その他

37

43

固定負債合計

6,155

12,313

負債合計

59,295

61,663

純資産の部

 

 

株主資本

 

 

資本金

8,855

8,855

資本剰余金

 

 

資本準備金

5,355

5,355

資本剰余金合計

5,355

5,355

利益剰余金

 

 

その他利益剰余金

 

 

繰越利益剰余金

44,277

48,980

利益剰余金合計

44,277

48,980

自己株式

267

337

株主資本合計

58,220

62,854

評価・換算差額等

 

 

その他有価証券評価差額金

1,136

1,314

繰延ヘッジ損益

4

8

評価・換算差額等合計

1,131

1,322

純資産合計

59,352

64,176

負債純資産合計

118,647

125,840

 

②【損益計算書】

 

 

(単位:百万円)

 

 前事業年度

(自 2023年1月1日

 至 2023年12月31日)

 当事業年度

(自 2024年1月1日

 至 2024年12月31日)

売上高

注1 109,040

注1 113,157

売上原価

注1 89,105

注1 90,156

売上総利益

19,934

23,000

販売費及び一般管理費

 

 

運送費

3,865

3,986

容器包装費

1,091

1,190

給料

964

999

その他

注1 4,772

注1 5,414

販売費及び一般管理費合計

10,694

11,591

営業利益

9,240

11,409

営業外収益

 

 

受取利息及び配当金

注1 1,005

注1 659

その他

注1 182

注1 154

営業外収益合計

1,188

813

営業外費用

 

 

支払利息

注1 86

注1 108

支払分担金

108

260

固定資産処分損

606

343

支払解決金

100

その他

42

123

営業外費用合計

943

835

経常利益

9,484

11,386

特別損失

 

 

災害による損失

137

特別損失合計

137

税引前当期純利益

9,484

11,249

法人税、住民税及び事業税

2,889

2,786

法人税等調整額

348

415

法人税等合計

2,541

3,202

当期純利益

6,943

8,047

 

【製造原価明細書】

 

 

前事業年度

(自 2023年1月1日

至 2023年12月31日)

当事業年度

(自 2024年1月1日

至 2024年12月31日)

区分

注記

番号

金額(百万円)

構成比

(%)

金額(百万円)

構成比

(%)

Ⅰ 材料費

 

84,038

83.8

84,190

82.8

Ⅱ 労務費

 

3,905

3.9

3,840

3.8

Ⅲ 経費

注1

12,339

12.3

13,686

13.5

当期総製造費用

 

100,284

100.0

101,717

100.0

期首仕掛品棚卸高

 

490

 

491

 

合計

 

100,774

 

102,209

 

期末仕掛品棚卸高

 

491

 

470

 

他勘定振替高

注2

17,192

 

11,946

 

当期製品製造原価

 

83,089

 

89,792

 

原価計算の方法

 原価計算の方法は、組別総合原価計算であり、期中は予定原価を用い、原価差額は期末において製品、仕掛品、売上原価等に配賦しております。

 

注1 主な内訳は次のとおりであります。

項目

前事業年度

(自 2023年1月1日

至 2023年12月31日)

当事業年度

(自 2024年1月1日

至 2024年12月31日)

減価償却費(百万円)

2,597

2,786

修繕費(百万円)

1,884

2,397

修繕引当金繰入額(百万円)

1,978

1,881

 

注2 他勘定振替高の主なものは、製造受託に伴う製造費用の未収入金振替額であります。

 

③【株主資本等変動計算書】

前事業年度(自 2023年1月1日 至 2023年12月31日)

 

 

 

 

(単位:百万円)

 

株主資本

資本金

資本剰余金

利益剰余金

自己株式

株主資本合計

資本準備金

資本剰余金

合計

その他

利益剰余金

利益剰余金

合計

繰越利益

剰余金

当期首残高

8,855

5,355

5,355

40,584

40,584

222

54,573

当期変動額

 

 

 

 

 

 

 

剰余金の配当

 

 

 

3,250

3,250

 

3,250

当期純利益

 

 

 

6,943

6,943

 

6,943

自己株式の取得

 

 

 

 

 

49

49

自己株式の処分

 

 

 

 

 

4

4

株主資本以外の項目の

当期変動額(純額)

 

 

 

 

 

 

 

当期変動額合計

3,692

3,692

45

3,647

当期末残高

8,855

5,355

5,355

44,277

44,277

267

58,220

 

 

 

 

 

 

 

評価・換算差額等

純資産合計

その他有価証券

評価差額金

繰延ヘッジ損益

評価・換算差額等合計

当期首残高

570

25

544

55,117

当期変動額

 

 

 

 

剰余金の配当

 

 

 

3,250

当期純利益

 

 

 

6,943

自己株式の取得

 

 

 

49

自己株式の処分

 

 

 

4

株主資本以外の項目の

当期変動額(純額)

565

21

586

586

当期変動額合計

565

21

586

4,234

当期末残高

1,136

4

1,131

59,352

 

当事業年度(自 2024年1月1日 至 2024年12月31日)

 

 

 

 

(単位:百万円)

 

株主資本

資本金

資本剰余金

利益剰余金

自己株式

株主資本合計

資本準備金

資本剰余金

合計

その他

利益剰余金

利益剰余金

合計

繰越利益

剰余金

当期首残高

8,855

5,355

5,355

44,277

44,277

267

58,220

当期変動額

 

 

 

 

 

 

 

剰余金の配当

 

 

 

3,343

3,343

 

3,343

当期純利益

 

 

 

8,047

8,047

 

8,047

自己株式の取得

 

 

 

 

 

69

69

自己株式の処分

 

 

 

 

 

 

 

株主資本以外の項目の

当期変動額(純額)

 

 

 

 

 

 

 

当期変動額合計

4,703

4,703

69

4,633

当期末残高

8,855

5,355

5,355

48,980

48,980

337

62,854

 

 

 

 

 

 

 

評価・換算差額等

純資産合計

その他有価証券

評価差額金

繰延ヘッジ損益

評価・換算差額等合計

当期首残高

1,136

4

1,131

59,352

当期変動額

 

 

 

 

剰余金の配当

 

 

 

3,343

当期純利益

 

 

 

8,047

自己株式の取得

 

 

 

69

自己株式の処分

 

 

 

株主資本以外の項目の

当期変動額(純額)

177

13

190

190

当期変動額合計

177

13

190

4,824

当期末残高

1,314

8

1,322

64,176

 

【注記事項】
(重要な会計方針)

1.資産の評価基準及び評価方法

(1) 有価証券

子会社株式及び関連会社株式

移動平均法による原価法

その他有価証券

市場価格のない株式等以外のもの

期末日の市場価格等に基づく時価法

(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定)

市場価格のない株式等

移動平均法による原価法

 

(2) デリバティブ

時価法

 

(3) 棚卸資産

主として、総平均法による原価法

(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)

 

2.固定資産の減価償却の方法

(1) 有形固定資産(リース資産を除く)

定額法

 

(2) 無形固定資産(リース資産を除く)

定額法

 なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。

 

(3) リース資産

所有権移転ファイナンス・リース取引に係るリース資産

 自己所有の固定資産に適用する減価償却方法と同一の方法を採用しております。

所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産

 リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。

 

3.引当金の計上基準

(1) 貸倒引当金

 売上債権等の貸倒損失に備えるため、一般債権については貸倒実績率により、貸倒懸念債権等特定の債権については個別に回収可能性を勘案し、回収不能見込額を計上しております。なお、一般債権についての貸倒引当金は貸倒実績率がないため、当事業年度においては計上しておりません。

 

(2) 修繕引当金

 製造設備の定期修繕に要する支出に備えるため、その支出見込額に基づき、当事業年度に負担すべき額を計上しております。

 

(3) 退職給付引当金

 従業員の退職給付に備えるため、当事業年度末における退職給付債務及び年金資産の見込額に基づき計上しております。

 数理計算上の差異は、各事業年度の発生時における従業員の平均残存勤務期間以内の一定の年数(10年)による定額法により按分した額をそれぞれ発生の翌事業年度から費用処理しております。

 

(4) 役員株式給付引当金

 役員株式給付規程に基づく取締役及び執行役員に対する当社株式等の交付に備えるため、当事業年度末における株式給付債務の見込額を計上しております。

 

 

4.収益及び費用の計上基準

 当社の顧客との契約から生じる収益に関する主要な事業における主な履行義務の内容及び当該履行義務を充足する通常の時点(収益を認識する通常の時点)は以下のとおりであります。

 当社は、機能性材料、電子材料、基礎化学品及びその他の各事業分野において、製品の製造及び販売並びに商品の販売を行っております。当該履行義務は、主として顧客へ製品及び商品を引き渡した時点で当該製品及び商品に対する支配が顧客に移転し、履行義務が充足されたと判断しております。

 具体的には、国内販売においては顧客に納入した時点で、輸出販売においては主にインコタームズ等で定められた貿易条件に基づきリスク負担が顧客に移転した時点で収益を認識しております。

 有償受給取引のうち、顧客に支払われる支給品の対価が受託品と別個の財又はサービスに対するものでないと判断したものについては、加工代相当額のみを純額で収益として認識しております。

 製品及び商品の販売のうち、当社の役割が代理人に該当すると判断したものについては、当該対価の総額から第三者に対する支払額を差し引いた純額で収益を認識しております。

 

5.その他財務諸表の作成のための基本となる重要な事項

(1) 外貨建の資産及び負債の本邦通貨への換算基準

 外貨建金銭債権債務は、期末日の直物為替相場により円貨に換算し、換算差額は損益として処理しております。

 

(2) ヘッジ会計の方法

①ヘッジ会計の方法

 原則として繰延ヘッジ処理によっております。なお、振当処理が可能なものは振当処理を行っております。

②ヘッジ手段とヘッジ対象

ヘッジ手段…為替予約

ヘッジ対象…外貨建債権債務及び外貨建予定取引

③ヘッジ方針

 当社は、通常業務を遂行する上で発生する為替の変動リスクを管理する目的でデリバティブ取引を利用しております。投機を目的とするデリバティブ取引は行わない方針です。なお、当社は取引対象物の価格の変動に対する当該取引の時価の変動率の大きいレバレッジ効果のあるデリバティブ取引は利用しておりません。当社は、基本方針及び社内規程に従ってデリバティブ取引を行っております。

④ヘッジ有効性評価の方法

 為替予約の締結時に、リスク管理方針に従って、外貨建による同一金額で同一期日の為替予約をそれぞれ振当てているため、その後の為替相場の変動による相関関係は完全に確保されており、決算日における有効性の評価を省略しております。

 

(3) のれんの償却方法及び償却期間

 のれんの償却については、20年間の定額法により償却を行っております。

 

(4) 退職給付に係る会計処理

 退職給付に係る未認識数理計算上の差異の会計処理の方法は、連結財務諸表におけるこれらの会計処理の方法と異なっております。

 

(重要な会計上の見積り)

(修繕引当金)

(1) 当事業年度の財務諸表に計上した金額

(単位:百万円)

 

前事業年度

当事業年度

修繕引当金

2,476

1,188

 

(2) 識別した項目に係る重要な会計上の見積りの内容に関する情報

 (1) の金額の算出方法は、連結財務諸表「注記事項(重要な会計上の見積り)(修繕引当金)」の内容と同一であります。

 

(追加情報)

(役員に対する業績連動型株式報酬制度)

 役員に信託を通じて自社の株式を交付する取引に関する注記については、連結財務諸表「注記事項(追加情報)」に同一の内容を記載しているため、注記を省略しております。

 

(貸借対照表関係)

注1 関係会社に対する金銭債権及び金銭債務(区分表示したものを除く)

 

前事業年度

(2023年12月31日)

当事業年度

(2024年12月31日)

短期金銭債権

6,414百万円

6,092百万円

短期金銭債務

4,662

5,368

 

注2 当社は、運転資金の効率的な調達を行うため取引銀行と当座貸越契約及び貸出コミットメント契約を締結しております。

 これらの契約に基づく事業年度末における当座貸越契約及び貸出コミットメントに係る借入未実行残高は次のとおりであります。

 

前事業年度

(2023年12月31日)

当事業年度

(2024年12月31日)

当座貸越極度額

及び貸出コミットメントの総額

21,150百万円

21,150百万円

借入実行残高

9,750

9,750

差引額

11,400

11,400

 

(損益計算書関係)

注1 関係会社との取引高

 

前事業年度

(自 2023年1月1日

至 2023年12月31日)

当事業年度

(自 2024年1月1日

至 2024年12月31日)

営業取引による取引高

 

 

売上高

11,160百万円

9,687百万円

仕入高

13,272

11,868

その他

18

175

営業取引以外の取引による取引高

909

596

 

(有価証券関係)

 子会社株式及び関連会社株式

 市場価格のない株式等の貸借対照表計上額は次のとおりであります。

区分

前事業年度

(百万円)

当事業年度

(百万円)

子会社株式

2,909

2,909

関連会社株式

1,331

1,331

4,240

4,240

 

(税効果会計関係)

1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳

 

前事業年度

(2023年12月31日)

 

当事業年度

(2024年12月31日)

繰延税金資産

 

 

 

退職給付引当金

633百万円

 

631百万円

修繕引当金

747

 

358

投資有価証券評価損

3

 

3

減価償却の償却超過額

15

 

8

未使用修繕部品等否認額

30

 

34

未払事業税

107

 

112

その他

178

 

213

繰延税金資産小計

1,716

 

1,362

評価性引当額

△69

 

△83

繰延税金資産合計

1,647

 

1,279

繰延税金負債

 

 

 

土地時価評価差額

△2,606

 

△2,606

投資有価証券時価評価差額

△388

 

△388

その他有価証券評価差額金

△490

 

△567

前払年金費用

△600

 

△646

その他

 

△6

繰延税金負債合計

△4,085

 

△4,214

繰延税金負債の純額

△2,437

 

△2,935

 

2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳

 

前事業年度

(2023年12月31日)

 

当事業年度

(2024年12月31日)

法定実効税率

30.2%

 

30.2%

(調整)

 

 

 

交際費等永久に損金に算入されない項目

0.5

 

0.4

受取配当金等永久に益金に算入されない項目

△2.9

 

△1.5

住民税均等割

0.2

 

0.1

法人税等税額控除

△1.0

 

△1.0

その他

△0.1

 

0.2

税効果会計適用後の法人税等の負担率

26.8

 

28.5

 

(収益認識関係)

 顧客との契約から生じる収益を理解するための基礎となる情報は、連結財務諸表「注記事項(収益認識関係)」に同一の内容を記載しているため、注記を省略しております。

 

(重要な後発事象)

連結財務諸表「注記事項(重要な後発事象)」に同一の内容を記載しているため、注記を省略しております。

 

④【附属明細表】
【有形固定資産等明細表】

(単位:百万円)

区分

資産の種類

当期首残高

当期増加額

当期減少額

当期償却額

当期末残高

減価償却

累計額

有形

固定資産

建物

3,420

274

0

218

3,475

4,753

構築物

2,411

799

0

298

2,911

20,584

機械及び装置

8,719

2,466

6

2,120

9,059

87,678

車両運搬具

1

2

0

1

3

138

工具、器具及び備品

910

365

0

270

1,004

2,708

土地

16,628

16,628

リース資産

1,288

97

1,190

382

建設仮勘定

8,089

6,290

3,907

10,472

その他

1,124

1,621

200

1,130

1,415

1,759

42,594

11,820

4,115

4,137

46,161

118,005

無形

固定資産

のれん

974

134

840

ソフトウエア

516

85

182

420

その他

1

1

1,492

85

316

1,261

(注)建設仮勘定の増加の主なものは、千葉工場における冷凍機油原料生産設備1,868百万円及びCO回収装置639百万円であります。

 

【引当金明細表】

(単位:百万円)

科目

当期首残高

当期増加額

当期減少額

当期末残高

修繕引当金(流動負債)

2,476

481

2,476

481

修繕引当金(固定負債)

707

707

役員株式給付引当金

164

51

216

 

(2)【主な資産及び負債の内容】

 連結財務諸表を作成しているため、記載を省略しております。

 

(3)【その他】

 該当事項はありません。