1.四半期連結財務諸表の作成方法について
2.監査証明について
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(単位:千円) |
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前連結会計年度 (2023年12月31日) |
当第1四半期連結会計期間 (2024年3月31日) |
資産の部 |
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流動資産 |
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現金及び預金 |
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受取手形及び売掛金 |
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電子記録債権 |
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棚卸資産 |
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その他 |
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流動資産合計 |
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固定資産 |
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有形固定資産 |
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建物及び構築物(純額) |
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機械装置及び運搬具(純額) |
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土地 |
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その他(純額) |
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有形固定資産合計 |
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無形固定資産 |
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ソフトウエア |
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その他 |
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無形固定資産合計 |
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投資その他の資産 |
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投資有価証券 |
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繰延税金資産 |
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その他 |
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貸倒引当金 |
△ |
△ |
投資その他の資産合計 |
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固定資産合計 |
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資産合計 |
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(単位:千円) |
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前連結会計年度 (2023年12月31日) |
当第1四半期連結会計期間 (2024年3月31日) |
負債の部 |
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流動負債 |
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支払手形及び買掛金 |
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電子記録債務 |
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短期借入金 |
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未払金 |
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未払法人税等 |
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契約負債 |
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賞与引当金 |
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製品保証引当金 |
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株式給付引当金 |
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その他 |
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流動負債合計 |
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固定負債 |
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長期借入金 |
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株式給付引当金 |
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役員退職慰労引当金 |
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退職給付に係る負債 |
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資産除去債務 |
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その他 |
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固定負債合計 |
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負債合計 |
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純資産の部 |
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株主資本 |
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資本金 |
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資本剰余金 |
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利益剰余金 |
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自己株式 |
△ |
△ |
株主資本合計 |
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その他の包括利益累計額 |
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その他有価証券評価差額金 |
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△ |
為替換算調整勘定 |
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その他の包括利益累計額合計 |
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非支配株主持分 |
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純資産合計 |
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負債純資産合計 |
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(単位:千円) |
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前第1四半期連結累計期間 (自 2023年1月1日 至 2023年3月31日) |
当第1四半期連結累計期間 (自 2024年1月1日 至 2024年3月31日) |
売上高 |
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売上原価 |
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売上総利益 |
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販売費及び一般管理費 |
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営業利益又は営業損失(△) |
△ |
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営業外収益 |
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受取利息 |
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受取賃貸料 |
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為替差益 |
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補助金収入 |
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その他 |
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営業外収益合計 |
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営業外費用 |
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支払利息 |
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為替差損 |
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その他 |
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営業外費用合計 |
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経常利益又は経常損失(△) |
△ |
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特別利益 |
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固定資産売却益 |
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特別利益合計 |
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税金等調整前四半期純利益又は 税金等調整前四半期純損失(△) |
△ |
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法人税等 |
△ |
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四半期純利益又は四半期純損失(△) |
△ |
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非支配株主に帰属する四半期純利益 |
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親会社株主に帰属する四半期純利益又は 親会社株主に帰属する四半期純損失(△) |
△ |
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(単位:千円) |
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前第1四半期連結累計期間 (自 2023年1月1日 至 2023年3月31日) |
当第1四半期連結累計期間 (自 2024年1月1日 至 2024年3月31日) |
四半期純利益又は四半期純損失(△) |
△ |
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その他の包括利益 |
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その他有価証券評価差額金 |
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△ |
為替換算調整勘定 |
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その他の包括利益合計 |
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四半期包括利益 |
△ |
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(内訳) |
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親会社株主に係る四半期包括利益 |
△ |
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非支配株主に係る四半期包括利益 |
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(税金費用の計算)
税金費用については、当第1四半期連結会計期間を含む連結会計年度の税引前当期純利益に対する税効果会計適用後の実効税率を合理的に見積り、税引前四半期純利益に当該見積実効税率を乗じて計算しております。
(従業員等に信託を通じて自社の株式を交付する取引等)
1 従業員等に信託を通じて自社の株式を交付する取引
当社及び国内子会社は、従業員の帰属意識を醸成することや株価及び業績向上への意欲を高めることを目的として、従業員に対して自社の株式を給付するインセンティブプラン「従業員株式給付信託(J-ESOP)」を導入しております。
(1) 取引の概要
本制度は、あらかじめ当社が定めた株式給付規程に基づき、一定の要件を満たした当社及び国内子会社の従業員に対し、当社株式を給付する仕組みです。
当社及び国内子会社は従業員に対して、個人の貢献度等に応じたポイントを付与し、一定の条件により受給権の取得をしたときに当該付与ポイントに相当する当社株式を給付します。従業員に対して給付する株式については、あらかじめ信託設定した金銭により将来分も含めて取得し、信託財産として分別管理するものとします。
(2) 信託に残存する自社の株式
信託に残存する当社株式を信託における帳簿価額(付随費用の金額を除く。)により純資産の部に自己株式として計上しております。当該自己株式の帳簿価額及び株式数は、前連結会計年度末において310,572千円、194,400株、当第1四半期連結会計期間末において308,495千円、193,100株であります。
2 譲渡制限付株式報酬制度
当社は、2023年2月13日開催の取締役会の決議により、当社の取締役(監査等委員である取締役及び社外取締役を除く。)に対し報酬と当社の業績及び株式価値との連動性をより明確にし、取締役が株価上昇によるメリットのみならず、株価下落リスクまでも株主の皆様と共有することで、中長期的な業績の向上と企業価値の増大に貢献する意識を高めることを目的に、譲渡制限付株式報酬制度を導入しております。
なお、2024年4月15日開催の取締役会の決議に基づき、2024年5月13日を払込期日とする譲渡制限付株式報酬制度としての新株式の発行により、普通株式5,663株を発行しております。
1 電子記録債権譲渡高
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前連結会計年度 (2023年12月31日) |
当第1四半期連結会計期間 (2024年3月31日) |
電子記録債権譲渡高 |
265,691千円 |
252,252千円 |
※2 四半期連結会計期間末日満期手形等の処理
四半期連結会計期間末日満期手形等の会計処理については、手形交換日をもって決済処理しております。なお、当第1四半期連結会計期間の末日が金融機関の休日であったため、次の満期手形等の金額が当第1四半期連結会計期間末日残高に含まれております。
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前連結会計年度 (2023年12月31日) |
当第1四半期連結会計期間 (2024年3月31日) |
受取手形 |
-千円 |
1,823千円 |
電子記録債権 |
25,398千円 |
183,116千円 |
当第1四半期連結累計期間に係る四半期連結キャッシュ・フロー計算書は作成しておりません。
なお、第1四半期連結累計期間に係る減価償却費(無形固定資産に係る償却費を含む。)は、次のとおりであります。
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前第1四半期連結累計期間 (自 2023年1月1日 至 2023年3月31日) |
当第1四半期連結累計期間 (自 2024年1月1日 至 2024年3月31日) |
減価償却費 |
174,999千円 |
206,027千円 |
Ⅰ 前第1四半期連結累計期間(自2023年1月1日 至2023年3月31日)
配当金支払額
(決 議) |
株式の種類 |
配当金の総額 (千円) |
1株当たり (円) |
基準日 |
効力発生日 |
配当の原資 |
2023年3月28日 定時株主総会 |
普通株式 |
311,041 |
21 |
2022年12月31日 |
2023年3月29日 |
利益剰余金 |
(注)配当金の総額には、従業員株式給付信託(J-ESOP)及び役員株式給付信託(BBT)が保有する当社株式に対する配当金5,512千円が含まれております。
Ⅱ 当第1四半期連結累計期間(自2024年1月1日 至2024年3月31日)
配当金支払額
(決 議) |
株式の種類 |
配当金の総額 (千円) |
1株当たり (円) |
基準日 |
効力発生日 |
配当の原資 |
2024年3月27日 定時株主総会 |
普通株式 |
356,036 |
24 |
2023年12月31日 |
2024年3月28日 |
利益剰余金 |
(注)配当金の総額には、従業員株式給付信託(J-ESOP)が保有する当社株式に対する配当金4,665千円が含まれております。
【セグメント情報】
Ⅰ 前第1四半期連結累計期間(自 2023年1月1日 至 2023年3月31日)
報告セグメントごとの売上高及び利益又は損失の金額に関する情報並びに収益の分解情報
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(単位:千円) |
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報告セグメント |
合計 |
調整額 (注)1 |
四半期連結損益 計算書計上額 (注)2 |
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プロセス機器事業 |
金型・樹脂 成形事業 |
表面処理用 機器事業 |
|||
売上高 |
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半導体装置 |
489,029 |
- |
- |
489,029 |
- |
489,029 |
搬送装置 |
1,825,209 |
- |
- |
1,825,209 |
- |
1,825,209 |
洗浄装置 |
476,352 |
- |
- |
476,352 |
- |
476,352 |
コーター |
89,199 |
- |
- |
89,199 |
- |
89,199 |
金型・樹脂成形 |
- |
357,599 |
- |
357,599 |
- |
357,599 |
表面処理用機器 |
- |
- |
627,252 |
627,252 |
- |
627,252 |
顧客との契約から生じる収益 |
2,879,791 |
357,599 |
627,252 |
3,864,643 |
- |
3,864,643 |
その他の収益 |
- |
- |
- |
- |
- |
- |
外部顧客への売上高 |
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セグメント間の内部売上高又は振替高 |
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△ |
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計 |
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△ |
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セグメント利益又は損失(△) |
△ |
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△ |
△ |
△ |
△ |
(注)1.セグメント利益又は損失(△)の調整額は、セグメント間取引に係る未実現利益の調整であります。
2.セグメント利益又は損失(△)の合計額は、四半期連結損益計算書の営業損失と一致しております。
Ⅱ 当第1四半期連結累計期間(自 2024年1月1日 至 2024年3月31日)
報告セグメントごとの売上高及び利益又は損失の金額に関する情報並びに収益の分解情報
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(単位:千円) |
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報告セグメント |
合計 |
調整額 (注)1 |
四半期連結損益 計算書計上額 (注)2 |
||
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プロセス機器事業 |
金型・樹脂 成形事業 |
表面処理用 機器事業 |
|||
売上高 |
|
|
|
|
|
|
半導体装置 |
1,516,732 |
- |
- |
1,516,732 |
- |
1,516,732 |
搬送装置 |
1,721,895 |
- |
- |
1,721,895 |
- |
1,721,895 |
洗浄装置 |
608,741 |
- |
- |
608,741 |
- |
608,741 |
コーター |
1,526,734 |
- |
- |
1,526,734 |
- |
1,526,734 |
金型・樹脂成形 |
- |
150,532 |
- |
150,532 |
- |
150,532 |
表面処理用機器 |
- |
- |
381,145 |
381,145 |
- |
381,145 |
顧客との契約から生じる収益 |
5,374,104 |
150,532 |
381,145 |
5,905,783 |
- |
5,905,783 |
その他の収益 |
- |
- |
- |
- |
- |
- |
外部顧客への売上高 |
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セグメント間の内部売上高又は振替高 |
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△ |
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計 |
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△ |
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セグメント利益又は損失(△) |
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△ |
△ |
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(注)1.セグメント利益又は損失(△)の調整額は、セグメント間取引に係る未実現利益の調整であります。
2.セグメント利益又は損失(△)の合計額は、四半期連結損益計算書の営業利益と一致しております。
顧客との契約から生じる収益を分解した情報は「注記事項(セグメント情報等)」に記載のとおりであります。
1株当たり四半期純利益又は1株当たり四半期純損失(△)及び算定上の基礎は、以下のとおりであります。
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前第1四半期連結累計期間 (自 2023年1月1日 至 2023年3月31日) |
当第1四半期連結累計期間 (自 2024年1月1日 至 2024年3月31日) |
1株当たり四半期純利益又は 1株当たり四半期純損失(△) |
△15円11銭 |
29円03銭 |
(算定上の基礎) |
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親会社株主に帰属する四半期純利益又は親会社株主に帰属する四半期純損失(△)(千円) |
△219,908 |
425,072 |
普通株主に帰属しない金額(千円) |
- |
- |
普通株式に係る親会社株主に帰属する四半期純利益又は 親会社株主に帰属する四半期純損失(△)(千円) |
△219,908 |
425,072 |
普通株式の期中平均株式数(千株) |
14,549 |
14,640 |
(注)1.前第1四半期連結累計期間の潜在株式調整後1株当たり四半期純利益につきましては、1株当たり四半期純損失であり、また、潜在株式が存在していないため記載しておりません。
2.当第1四半期連結累計期間の潜在株式調整後1株当たり四半期純利益につきましては、潜在株式が存在しないため記載しておりません。
3.1株当たり情報の算定に用いられた期中平均株式数は、「従業員株式給付信託(J-ESOP)」制度において、株式会社日本カストディ銀行(信託E口)が保有する当社株式を控除対象の自己株式に含めて算定しております。
1株当たり情報の算定上控除した当該株式の期中平均株式数
当第1四半期連結累計期間 194,300株(前第1四半期連結累計期間 262,211株)
該当事項はありません。
該当事項はありません。