|
|
(単位:千円) |
|
前事業年度 (2023年3月31日) |
当事業年度 (2024年3月31日) |
資産の部 |
|
|
流動資産 |
|
|
現金及び預金 |
|
|
受取手形 |
|
|
売掛金 |
|
|
原材料及び貯蔵品 |
|
|
前払費用 |
|
|
その他 |
|
|
流動資産合計 |
|
|
固定資産 |
|
|
有形固定資産 |
|
|
建物 |
|
|
工具、器具及び備品 |
|
|
有形固定資産合計 |
|
|
無形固定資産 |
|
|
ソフトウエア |
|
|
無形固定資産合計 |
|
|
投資その他の資産 |
|
|
投資有価証券 |
|
|
関係会社株式 |
|
|
長期貸付金 |
|
|
関係会社長期貸付金 |
|
|
長期前払費用 |
|
|
敷金及び保証金 |
|
|
繰延税金資産 |
|
|
その他 |
|
|
投資その他の資産合計 |
|
|
固定資産合計 |
|
|
資産合計 |
|
|
|
|
(単位:千円) |
|
前事業年度 (2023年3月31日) |
当事業年度 (2024年3月31日) |
負債の部 |
|
|
流動負債 |
|
|
買掛金 |
|
|
未払金 |
|
|
未払費用 |
|
|
未払法人税等 |
|
|
前受金 |
|
|
前受収益 |
|
|
預り金 |
|
|
賞与引当金 |
|
|
その他 |
|
|
流動負債合計 |
|
|
固定負債 |
|
|
退職給付引当金 |
|
|
資産除去債務 |
|
|
長期前受金 |
|
|
その他 |
|
|
固定負債合計 |
|
|
負債合計 |
|
|
純資産の部 |
|
|
株主資本 |
|
|
資本金 |
|
|
資本剰余金 |
|
|
その他資本剰余金 |
|
|
資本剰余金合計 |
|
|
利益剰余金 |
|
|
その他利益剰余金 |
|
|
繰越利益剰余金 |
|
|
利益剰余金合計 |
|
|
自己株式 |
△ |
△ |
株主資本合計 |
|
|
評価・換算差額等 |
|
|
その他有価証券評価差額金 |
|
|
繰延ヘッジ損益 |
|
|
評価・換算差額等合計 |
|
|
新株予約権 |
|
|
純資産合計 |
|
|
負債純資産合計 |
|
|
|
|
(単位:千円) |
|
前事業年度 (自 2022年4月1日 至 2023年3月31日) |
当事業年度 (自 2023年4月1日 至 2024年3月31日) |
売上高 |
|
|
売上原価 |
|
|
売上総利益 |
|
|
販売費及び一般管理費 |
|
|
営業利益 |
|
|
営業外収益 |
|
|
受取利息 |
|
|
協賛金収入 |
|
|
保険解約返戻金 |
|
|
為替差益 |
|
|
投資有価証券売却益 |
|
|
その他 |
|
|
営業外収益合計 |
|
|
営業外費用 |
|
|
株式交付費 |
|
|
為替差損 |
|
|
自己株式取得費用 |
|
|
リース解約損 |
|
|
その他 |
|
|
営業外費用合計 |
|
|
経常利益 |
|
|
特別利益 |
|
|
新株予約権戻入益 |
|
|
特別利益合計 |
|
|
税引前当期純利益 |
|
|
法人税、住民税及び事業税 |
|
|
法人税等調整額 |
△ |
△ |
法人税等合計 |
|
|
当期純利益 |
|
|
【売上原価明細書】
|
|
前事業年度 (自 2022年4月1日 至 2023年3月31日) |
当事業年度 (自 2023年4月1日 至 2024年3月31日) |
||
区分 |
注記 番号 |
金額(千円) |
構成比 (%) |
金額(千円) |
構成比 (%) |
当期製品製造原価 |
|
580,804 |
63.6 |
522,775 |
40.7 |
当期商品仕入高 |
|
259,470 |
28.4 |
695,288 |
54.0 |
保守売上原価 |
|
69,274 |
7.6 |
67,735 |
5.2 |
その他の売上原価 |
|
3,435 |
0.4 |
768 |
0.1 |
売上原価合計 |
|
912,986 |
100.0 |
1,286,568 |
100.0 |
(注)製造原価明細書は、連結財務諸表においてセグメント情報を開示しているため、記載を省略しております。
【保守売上原価明細書】
|
|
前事業年度 (自 2022年4月1日 至 2023年3月31日) |
当事業年度 (自 2023年4月1日 至 2024年3月31日) |
||
区分 |
注記 番号 |
金額(千円) |
構成比 (%) |
金額(千円) |
構成比 (%) |
Ⅰ 労務費 |
|
32,938 |
47.5 |
34,910 |
51.5 |
Ⅱ 経費 |
|
36,336 |
52.5 |
32,825 |
48.5 |
保守売上原価 |
|
69,274 |
100.0 |
67,735 |
100.0 |
(注)※ 主な内訳は、次のとおりであります。
項目 |
前事業年度 (自 2022年4月1日 至 2023年3月31日) |
当事業年度 (自 2023年4月1日 至 2024年3月31日) |
外注費(千円) |
34,433 |
31,015 |
(原価計算の方法)
当社の原価計算は、総合原価計算による実際原価計算であります。
前事業年度(自 2022年4月1日 至 2023年3月31日)
|
|
|
|
|
|
(単位:千円) |
|
株主資本 |
|||||
|
資本金 |
資本剰余金 |
利益剰余金 |
|||
|
資本準備金 |
その他資本剰余金 |
資本剰余金合計 |
その他利益剰余金 |
利益剰余金合計 |
|
|
繰越利益剰余金 |
|||||
当期首残高 |
|
|
|
|
△ |
△ |
当期変動額 |
|
|
|
|
|
|
当期純利益 |
|
|
|
|
|
|
欠損填補 |
|
△ |
|
△ |
|
|
株主資本以外の項目の当期変動額(純額) |
|
|
|
|
|
|
当期変動額合計 |
|
△ |
|
△ |
|
|
当期末残高 |
|
|
|
|
|
|
|
|
|
|
|
|
|
|
株主資本 |
評価・換算差額等 |
新株予約権 |
純資産合計 |
||
|
自己株式 |
株主資本合計 |
その他有価証券評価差額金 |
評価・換算差額等合計 |
||
当期首残高 |
△ |
|
|
|
|
|
当期変動額 |
|
|
|
|
|
|
当期純利益 |
|
|
|
|
|
|
欠損填補 |
|
|
|
|
|
|
株主資本以外の項目の当期変動額(純額) |
|
|
|
|
|
|
当期変動額合計 |
|
|
|
|
|
|
当期末残高 |
△ |
|
|
|
|
|
当事業年度(自 2023年4月1日 至 2024年3月31日)
|
|
|
|
|
(単位:千円) |
|
株主資本 |
||||
|
資本金 |
資本剰余金 |
利益剰余金 |
||
|
その他資本剰余金 |
資本剰余金合計 |
その他利益剰余金 |
利益剰余金合計 |
|
|
繰越利益剰余金 |
||||
当期首残高 |
|
|
|
|
|
当期変動額 |
|
|
|
|
|
当期純利益 |
|
|
|
|
|
自己株式の取得 |
|
|
|
|
|
株主資本以外の項目の当期変動額(純額) |
|
|
|
|
|
当期変動額合計 |
|
|
|
|
|
当期末残高 |
|
|
|
|
|
|
|
|
|
|
|
|
|
|
株主資本 |
評価・換算差額等 |
新株予約権 |
純資産合計 |
|||
|
自己株式 |
株主資本合計 |
その他有価証券評価差額金 |
繰延ヘッジ損益 |
評価・換算差額等合計 |
||
当期首残高 |
△ |
|
|
|
|
|
|
当期変動額 |
|
|
|
|
|
|
|
当期純利益 |
|
|
|
|
|
|
|
自己株式の取得 |
△ |
△ |
|
|
|
|
△ |
株主資本以外の項目の当期変動額(純額) |
|
|
△ |
|
△ |
|
△ |
当期変動額合計 |
△ |
△ |
△ |
|
△ |
|
△ |
当期末残高 |
△ |
|
|
|
|
|
|
1.資産の評価基準及び評価方法
(1)有価証券の評価基準及び評価方法
①子会社株式
移動平均法による原価法を採用しております。
②その他有価証券
市場価格のない株式等
移動平均法による原価法を採用しております。
(2)棚卸資産の評価基準及び評価方法
①原材料
個別法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用しております。
②貯蔵品
最終仕入原価法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用しております。
2.固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産
定率法を採用しております。ただし、2016年4月1日以降に取得した建物附属設備については定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 |
10年~18年 |
工具、器具及び備品 |
4年~15年 |
(2)無形固定資産
定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
ソフトウェア(自社利用) |
5年 |
社内における利用可能期間に基づく定額法によっております。
(3)少額減価償却資産
取得価額が10万円以上20万円未満の少額減価償却資産については、法人税法の規定に基づき、3年間で均等償却を行っております。
3.引当金の計上基準
(1)貸倒引当金
債権の貸倒損失に備えるため、一般債権については貸倒実績率により、貸倒懸念債権等特定の債権については個別に回収可能性を勘案し、回収不能見込額を計上しております。なお、当事業年度においては、貸倒実績はなく、また貸倒懸念債権等もないため、貸倒引当金を計上しておりません。
(2)賞与引当金
従業員の賞与支給に備えるため、支給見込額のうち当事業年度に負担すべき額を計上しております。
(3)退職給付引当金
簡便法を採用し、従業員の退職給付に備えるため、退職金規程に基づく期末自己都合要支給額を計上しております。
4.収益及び費用の計上基準
① ITツール事業
当社が販売するセキュリティツール等の一部製商品については、顧客に納品された時点で履行義務が充足されたと判断し、収益を認識しております。また、収益は、顧客との契約において約束された対価から販売奨励金等の顧客に支払われる対価を控除した金額で測定しております。
セキュリティツール及び働き方改革ツールのうちサブスクリプション型のサービスについては、顧客との契約が継続している期間にわたり、時の経過につれて履行義務が充足されるものと判断し、取引額を当該契約期間で均等に按分し収益を認識しております。
② ITサービス事業
当社が販売するセキュリティツール等の一部製商品に付随する保守サービスについては、顧客との契約期間にわたり、時の経過につれて履行義務が充足されるものと判断し、取引額を当該契約期間で均等に按分し収益を認識しております。
これらの履行義務に対する対価は、一部の対価を前受けする契約を除き、別途定める支払条件に基づき、履行義務充足後概ね1か月以内に回収しており、重要な金融要素は含んでおりません。また、セキュリティツール等の一部製商品と付随する保守サービスは、通常セットで販売しております。これらは独立して販売していないため、当社内の各製商品及び保守サービスの原価比率等により独立販売価格の見積りを行い、取引価格は販売価格を当該独立販売価格の比率に基づいて、それぞれの製商品及び保守サービスに配分して算定しております。
5.ヘッジ会計の方法
(1)ヘッジ会計の方法
繰延ヘッジ処理を採用しております。なお、為替予約が付されている外貨建金銭債権債務については、振当処理を行うことにしております。
(2)ヘッジ手段とヘッジ対象
ヘッジ手段…為替予約
ヘッジ対象…外貨建金銭債権債務
(3)ヘッジ方針
社内規程に基づき為替変動によるリスクを回避するためにデリバティブ取引を状況に応じ利用することにしております。
(4)ヘッジ有効性の評価方法
為替予約については、ヘッジ対象と同一通貨建てによる同一金額で同一日の為替予約を振当てており、その後の為替相場の変動による相関関係は完全に確保されているため、有効性の判定は省略しております。
6.その他財務諸表作成のための基礎となる事項
(1)外貨建の資産及び負債の本邦通貨への換算基準
外貨建金銭債権債務は、決算日の直物為替相場により円貨に換算し、換算差額は損益として処理しております。
(2)繰延資産の処理方法
株式交付費については、支出時に全額費用処理する方法を採用しております。
(繰延税金資産の回収可能性)
(1)当事業年度の財務諸表に計上した金額
|
前事業年度 |
当事業年度 |
繰延税金資産 |
11,733千円 |
19,922千円 |
(2)識別した項目に係る重要な会計上の見積りの内容に関する情報
連結財務諸表「注記事項(重要な会計上の見積り)(繰延税金資産の回収可能性)」に同一の内容を記載しているため、記載を省略しております。
該当事項はありません。
該当事項はありません。
1 当社は、運転資金の効率的な調達を行うため取引銀行2行と当座貸越契約を締結しております。これらの契約に基づく事業年度末の借入未実行残高は次のとおりであります。
|
前事業年度 (2023年3月31日) |
当事業年度 (2024年3月31日) |
当座貸越極度額 |
300,000千円 |
300,000千円 |
借入実行残高 |
- |
- |
差引額 |
300,000 |
300,000 |
※2 関係会社に対する金銭債権及び金銭債務
|
前事業年度 (2023年3月31日) |
当事業年度 (2024年3月31日) |
短期金銭債権 |
-千円 |
553千円 |
長期金銭債権 |
- |
200,000 |
短期金銭債務 |
3,543 |
4,104 |
長期金銭債務 |
3,625 |
3,625 |
※3 期末日満期手形
期末日満期手形の会計処理については、手形交換日をもって決済処理をしております。なお、当事業年度の末日が金融機関の休日であったため、次の期末日満期手形が期末残高に含まれております。
|
前事業年度 (2023年3月31日) |
当事業年度 (2024年3月31日) |
受取手形 |
-千円 |
1,966千円 |
※1 関係会社との取引高
|
前事業年度 (自 2022年4月1日 至 2023年3月31日) |
当事業年度 (自 2023年4月1日 至 2024年3月31日) |
営業取引による取引高 |
|
|
売上高 |
84千円 |
1,966千円 |
販売費及び一般管理費 |
30,301 |
51,848 |
営業取引以外の取引高 |
- |
131,155 |
※2 販売費に属する費用のおおよその割合は前事業年度6%、当事業年度7%、一般管理費に属する費用のおおよその割合は前事業年度94%、当事業年度93%であります。
販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額は次のとおりであります。
|
前事業年度 (自 2022年4月1日 至 2023年3月31日) |
当事業年度 (自 2023年4月1日 至 2024年3月31日) |
給与手当 |
|
|
賞与引当金繰入額 |
|
|
退職給付費用 |
|
|
減価償却費 |
|
|
子会社株式及び関連会社株式
市場価格のない株式等の貸借対照表計上額
区分 |
前事業年度 (千円) |
当事業年度 (千円) |
子会社株式 |
337,811 |
597,951 |
関連会社株式 |
- |
19,500 |
1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳
|
前事業年度 (2023年3月31日) |
|
当事業年度 (2024年3月31日) |
繰延税金資産 |
|
|
|
賞与引当金 |
2,694千円 |
|
753千円 |
退職給付引当金 |
9,046 |
|
10,670 |
減損損失 |
17,587 |
|
16,157 |
税務上の繰越欠損金 |
123,242 |
|
117,763 |
その他 |
8,631 |
|
8,694 |
繰延税金資産小計 |
161,201 |
|
154,039 |
税務上の繰越欠損金に係る評価性引当額 |
△116,676 |
|
△99,277 |
将来減算一時差異等の合計に係る評価性引当額 |
△26,360 |
|
△26,971 |
評価性引当額小計 |
△143,037 |
|
△126,249 |
繰延税金資産合計 |
18,164 |
|
27,789 |
|
|
|
|
繰延税金負債 |
|
|
|
資産除去債務に対応する除去費用 |
△4,998 |
|
△4,959 |
グループ法人税制に基づく資産譲渡益 |
- |
|
△2,134 |
その他有価証券評価差額金 |
△1,432 |
|
- |
繰延ヘッジ損益 |
- |
|
△773 |
繰延税金負債合計 |
△6,431 |
|
△7,867 |
繰延税金資産(負債)純額 |
11,733 |
|
19,922 |
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳
|
前事業年度 (2023年3月31日) |
|
当事業年度 (2024年3月31日) |
法定実効税率 |
30.62% |
|
30.62% |
(調整) |
|
|
|
交際費等永久に損金に算入されない項目 |
15.59 |
|
19.78 |
評価性引当額の増減 |
△50.08 |
|
△56.63 |
住民税均等割 |
20.06 |
|
20.90 |
その他 |
0.37 |
|
△3.11 |
税効果会計適用後の法人税等の負担率 |
16.56 |
|
11.56 |
(取得による企業結合)
連結財務諸表「注記事項(企業結合等関係)」に同一の内容を記載しているため、注記を省略しております。
顧客との契約から生じる収益を理解するための基礎となる情報は、「(重要な会計方針)4.収益及び費用の計上基準」に同一の内容を記載しているため、注記を省略しております。
該当事項はありません。
(単位:千円) |
区 分 |
資産の種類 |
当期首 残 高 |
当 期 増加額 |
当 期 減少額 |
当 期 償却額 |
当期末 残 高 |
減価償却累計額 |
有形固定資産 |
建物 |
13,479 |
- |
- |
327 |
13,479 |
10,140 |
工具、器具及び備品 |
58,676 |
4,303 |
4,780 |
3,924 |
58,199 |
51,744 |
|
計 |
72,155 |
4,303 |
4,780 |
4,251 |
71,678 |
61,885 |
|
無形固定資産 |
ソフトウエア |
2,349 |
140 |
- |
46 |
2,489 |
2,395 |
計 |
2,349 |
140 |
- |
46 |
2,489 |
2,395 |
(注)1.当期増加額のうち主なものは次のとおりであります。
工具、器具及び備品 |
業務用PCサーバー |
4,303千円 |
2.当期減少額のうち主なものは次のとおりであります。
工具、器具及び備品 |
社内検証・評価機器等 |
4,780千円 |
3.当期首残高及び当期末残高については、取得価額により記載しております。
(単位:千円) |
科 目 |
当期首残高 |
当期増加額 |
当期減少額 |
当期末残高 |
賞与引当金 |
8,800 |
2,460 |
8,800 |
2,460 |
連結財務諸表を作成しているため、記載を省略しております。
該当事項はありません。