第3【設備の状況】

1【設備投資等の概要】

当社グループでは、急速な技術革新や販売競争の激化に対処するため、スポーツ用品事業を中心に7,475百万円の設備投資を実施いたしました。

スポーツ用品事業においては、主に新研究開発施設及びテニスラケット新工場の建設や各種製造製品の生産合理化及び品質向上等を目的として7,435百万円の設備投資を実施いたしました。

スポーツ施設事業においては、集客増大のためのコース等の維持・改修に40百万円の設備投資を実施いたしました。

2【主要な設備の状況】

当社グループにおける主要な設備は、次のとおりであります。

(1)提出会社

事業所名(所在地)

セグメントの名称

設備の内容

帳簿価額

従業員数(人)

外〔臨時雇用者数〕

建物及び構築物

(百万円)

機械装置及び運搬具

(百万円)

土地

(百万円)

(面積㎡)

リース

資産

(百万円)

ソフト

ウエア

(百万円)

その他

(百万円)

合計

(百万円)

新潟工場

(新潟県長岡市)

スポーツ用品事業

スポーツ用品生産設備

1,805

1,235

1,201

(138,892.91)

41

2,815

7,100

401

[40]

東京工場

(埼玉県草加市)

スポーツ用品事業

スポーツ用品生産設備

1,318

494

1,674

(11,404.67)

25

391

3,903

159

[4]

本社

(東京都文京区)

スポーツ用品事業

スポーツ用品販売設備

482

5

2,874

(1,594.13)

27

1,945

215

5,552

449

[41]

大阪支店

(大阪市天王寺区)

スポーツ用品事業

スポーツ用品販売設備

212

0

1,941

(1,394.47)

4

2,158

66

[19]

名古屋支店

(名古屋市中区)

スポーツ用品事業

スポーツ用品販売設備

157

0

777

(329.98)

6

1

942

30

[-]

ゴルフ試打研究所兼練習場

(新潟県長岡市)

スポーツ用品事業、

スポーツ施設事業

ゴルフ試打研究設備、

ゴルフ施設運営設備

42

13

1,008

(31,377.64)

0

2

1,066

16

[6]

カントリークラブ

(新潟県長岡市)

スポーツ施設事業

ゴルフ場経営設備

134

24

47

(754,557.36)

14

0

199

421

23

[18]

 

(2)在外子会社

会社名(所在地)

セグメントの名称

設備の内容

帳簿価額

従業員数

(人)

外〔臨時雇用者数〕

建物及び構築物

(百万円)

機械装置及び運搬具

(百万円)

土地

(百万円)

(面積㎡)

使用権

資産

(百万円)

ソフト

ウエア

(百万円)

その他

(百万円)

合計

(百万円)

YONEX INDIA PRIVATE LIMITED

(インドカルナータカ州

ベンガルール市)

スポーツ用品事業

スポーツ用品生産設備

310

103

993

(21,322.00)

9

1,417

44

 [244]

(注)1.帳簿価額のうち「その他」は、工具、器具及び備品であり、建設仮勘定を含んでおります。

2.帳簿価額は、内部取引に伴う未実現利益消去前の金額を記載しております。

3.提出会社のカントリークラブの「その他」には、工具、器具及び備品のほか、コース勘定189百万円、立木7百万円を含んでおります。

4.従業員数の[ ]は、臨時雇用者数を外数で記載しております。

5.提出会社は2024年3月31日現在、在外子会社は2023年12月31日現在の数値であります。

3【設備の新設、除却等の計画】

当社グループの設備投資については、景気予測、業界動向、投資効率等を総合的に勘案して策定しております。設備計画は原則的に連結子会社各社が個別に策定し、計画策定に当たっては提出会社を中心に調整を図っております。

なお、当連結会計年度末現在における重要な設備の新設計画は次のとおりであります。

会社名

事業所名

所在地

セグメントの名称

設備の内容

投資予定金額

資金調達

方法

着手及び完了予定年月

総額

(百万円)

既支払額

(百万円)

着手

完了

当社

新潟工場

新潟県

長岡市

スポーツ

用品事業

新研究開発施設

4,554

2,326

自己資金

及び借入金

2023.4

2024.7

当社

新潟工場

新潟県

長岡市

スポーツ

用品事業

テニスラケット

新工場

6,050

442

自己資金

及び借入金

2023.11

2025.6

(注)完成後の増加能力につきましては、計数的把握が困難なため、記載を省略しております。